玄米菜食 70 玄米菜食リバイバルを起こそう 28 敗戦でアメリカに胃袋を完璧に支配された 05 日本の食料安全保障は崩壊した
パンの普及は動物性たんぱく質の普及と比例しています。
つまりアミノ酸バランスが米食のような完全食ではないからです。
そしてアメリカはさらに完全な小麦食支配を完成させていきます。
まず新聞がそれを書き立てます。そして学者が米を食べると馬鹿になる、
病気になるという大攻撃を開始します。
利権に目がくらんだ学者の退廃です。
これで日本の米中心の文化は大崩壊し、子供の餌付けは確実に成功していきます。
そしてスーパーの進出で海外のめずらしい農産物が並び、
また経済の豊かさは日本の根幹である食糧安保（※下記のデジタル辞典参照）
【食料安全保障】・・・すべての人が常に健康で活動的な生活を送るために必要な、安全で栄養に富んだ食料を得られるようにすること。凶作、産出国の輸出制限など不測の場合にも、国が良質の食料の安定した供給を保障すること。食料・農業・農村基本法の第2条で、食料の安定供給の確保について規定している。・・・
農林水産省の発表によれば、
2018年度の日本の食料自給率は37％（カロリーベースによる試算）と
過去最低を記録しています。
日本で食べられているもののうち、37％が国内で生産されたもので、
残りの63％は海外からの輸入に頼っているということになります。
ちなみにカナダは264％、オーストラリア224％、アメリカ130％、
フランス127％（2013年度、農水省試算）などとなっています。
これを受け、2010年に当時の民主党政権が、
2020年までに食料自給率を50％に回復させるという目標を立てたものの、
自民党政権では、2015年に目標値自体も45％に引き下げられているという
情けない状態です。
現在、コメの自給率は主食用において100％ですが、牛肉に関しては36％。
輸入に頼っている飼料で育ったものを除外すると、
牛肉の自給率は10％になります。
豚肉は49％、鶏肉は64％となっていますが、
同様に、外国産飼料で育てられたものを省くとそれぞれ6％、8％と
著しく低いなってしまいます。
ほかにも、自給率は、小麦14％、大麦9％、大豆7％、果実38％、
食用の魚介類55％、砂糖類34％、油脂類13％とかなり低い自給率です
（いずれも2018年現在、農水省発表）。
このような先進国と比べ、あまりにも低い自給率は、
ひとえにアメリカの対日小麦戦略に尽きます。
1960年かた日本政府は貿易自由化路線になり、農産物輸入を開始しました。
アメリカの小麦戦略が巧妙とはいえ、日本が食糧安保を捨てたのです。
これを国賊といいます。
それを決断した日本のリーダーは2人です。
★岸伸介首相・・・1960年安保を強行採決した満州の妖怪といわれた人物で
戦後はアメリカCIAエージェントだった男です。
★池田勇人首相・・・吉田茂の門下生で「所得倍増計画」をぶち上げた男です。
学生たちの安保反対運動で国内は荒廃し、
そこに「所得倍増計画」でバラ色の未来像を掲げた池田首相は、
農業を捨てて、工業立国を選択したのです。
そして国際競争に打ち勝つためには
安くて品質の良い製品を作るために安価な労働力が必要でした。
そこで政府は中学、高校を出た農村の青少年を「金の卵」ともてはやし、
集団就職で都会に駆り出され、
しかも親たちまでも農作業のない冬に
出稼ぎ労働者として都会に行くことになるのです。
