間違いなく体を壊す危険な添加物とは 14 発がん物質No06 防カビ剤OPP・TBZは超発がん物質 01 アメリカの圧力に屈した発がん剤

スーパーマーケットの果物売り場に行くと、オレンジ、レモン、グレープフルーツ、

ライム、スウィーティ(グレープフルーツとブンタンの交配種)などの

柑橘類が多く陳列されています。

これらのほとんどは、アメリカ、オーストラリア、メキシコ、イスラエルなどの

海外から輸入されたものですが、

輸送の際に腐敗したりカビが生えたりするのを防ぐ目的で、

食品添加物の防カビ剤（防ばい剤）が使われています。

現在、防カビ剤は、OPP（オルトフェニルフェノール）、

TBZ（チアベンダゾール）、イマザリルなど、

全部で9品目の使用が認められています。

いずれも、もともとは農薬として使われていたもので、危険性が高いのです。

1975年4月、農林省（現農林水産省）が、アメリカから輸入されたグレープフルーツ、

レモン、オレンジの検査を行ったところ、

グレープフルーツからOPPが検出されました。

この時、日本ではOPPは食品添加物として使用が認められていなかったので、

これは食品衛生法違反でした。

そこで、厚生省（現厚生労働省）は輸入した業者に対して、

違反している柑橘類を廃棄するよう命じました。

それらは海に捨てられましたが、アメリカ国内では、

この措置に対して怒りの声が沸き上がりました。

同国で流通が認められている果物が、日本で廃棄されたからです。

アメリカ政府はOPPの使用を認めるように日本政府に圧力をかけてきました。

当時の農務長官や大統領までもが、

日本政府の首脳にOPPを認可するように迫ったといいます。

OPPは、柑橘類を船で輸送する際に発生する白カビを防ぐのに必要だったからです。

この頃、日米間では貿易摩擦が起こっていました。

日本から自動車や電化製品がアメリカに大量に輸出され、

貿易のアンバランスが生じていたのです。

米政府は、その見返りに牛肉と柑橘類の輸入拡大を求めていました。

もし、日本政府がOPPを認可しなければ、アメリカ側が柑橘類を輸出できず、

米政府はそのことを非関税障壁として、対抗措置を講じることが考えられました。

つまり、日本の自動車や電化製品の輸入を制限する可能性があったのです。

そのため、OPPを認可するか否かは、「政治的判断」に委ねられることになり、

結局、1977年4月に厚生省はその使用を認可したのです。

その際、OPPにNa（ナトリウム）を結合させたOPP-Naも一緒に認可されました。

さらに、翌1978年にはTBZ（チアベンダゾール）も防カビ剤として認可されました。

OPPとTBZを併用すると、防カビ効果が一段と高まるからです。

厚生省が認可したとはいえ、OPPは農薬として使われていたものなので、

その危険性を危惧した東京都立衛生研究所（現東京都健康安全研究センター）の

研究者が、安全性を確認するために動物実験を行いました。

OPPを1.25％含むえさをラットに91週間食べさせたのです。

その結果、83％という高い割合で膀胱がんが発生しました。

これは、OPPには発がん性があるということです。

ところが、厚生省はこの結果を受け入れようとしませんでした。

「国の研究機関で追試を行う」として、その結果を棚上げにしてしまったのです。

そして、追試を行った結果、がんの発生は認められなかったとして、

OPPの使用を禁止しませんでした。

（渡辺雄二／科学ジャーナリストからの要旨）