続・断食救人類の書 06 肥満と飢餓 06 2008年の世界食糧危機の原因 03 ウォーターマイレージで世界飢餓に加担する日本
2008年の食糧危機は新しいビジネスチャンスを生み出しました。
まず遺伝子組み換え（以下GM作物といわれGMOとも呼ばれる）米国政府は
モンサント社の提唱する「気が撲滅のための最新技術」を提唱します。
それが遺伝子組み換え技術でした。そしてGM品種が続々と出てきます。
彼らはこれからの気象変動に強いGM品種がこれらすべてに有効だと
主張していますが果たしてそうでしょうか。
アフリカの砂漠を緑にという「緑の革命」を推進しているのはビル・ゲイツ財団ですが、
これもほとんど報道されていませんが、
これを推進するために土地収奪が加速度的に進んでいるといいます。
考えてみればアフリカの国境線は幾何学のような真っ直ぐな直線です。
アフリカに行ったこともないからこそ線引きしたといわれる国境は、
ヨーロッパの列強が1884年に引いたといわれています。
そして米国、中国、インド、サウジアラビア、韓国などの大企業、国有企業が
アフリカの資源を獲得するためにあらゆる手段を用いています。
とくに地下の水資源を手に入れています。
さらに悲劇は、この結果、アフリカで深刻な飢餓が進むと分かっていながら、
何もしないことです。
しかし、これは日本も加担しています。
なぜならウォーターマイレージは先進国で最悪の多さなのです。
ウォーターマイレージとは、
食料の輸送に伴う環境への負荷を量に距離を乗じて数値化したものです。
生産地から消費地までの距離が少ない食料を選ぶことで、
輸送に伴うエネルギー、すなわちフードマイレージが低くなると考えられていますが、
年間大量の食料を海外から輸入している日本は世界でも突出して高く、
世界の環境を維持する持続化の中で問題視されています。
しかも豊富な水資源を持っているに日本であるにも関わらず、
年間消費量の約5分の1、約50万キロリットルものミネラルウォーターを
海外（何とアフリカなど）から輸入しているのです。
ゆえに1人あたりのウォーターマイレージも海外と比較して極めて高く、
無駄な輸送とCO2排出が行われているのです。
さらに、水資源の豊富な日本は、輸入水ではなく、国産水を選ぶことができるのです。
国産のミネラルウォーターに切り替えるだけでウォーターマイレージを
約20分の1に抑えることができるといわれています。
米国のある研究所によれば、農業を有機農法に切り替え、
土地の健全性を回復させていくと世界の温室効果ガス排出量は、４０％も減るのです。
すでに世界中で地産地消、旬産旬消が大きく見直されています。
そして無自覚な消費者ではないように目覚めてきているのです。
米国で各州、市町村に食料政策委員会が設立され、地域レベルで対策を講じ始め、
エクアドル、マリ、ネパールなど後進国でも「食料主権」が国家の中核を占めています。
すでにコロナでこの「食料主権」や「食料安保」が大変、注目されていますが、
何と日本はのんきな国でしょうか。
藤樹の宿に来られた方に日本の食料自給率（カロリーベース）は
何パーセントを聞いてみますと、まず知っている方は少なく、ただ驚くのみです。
食料自給率は３７％。つまり３７％は国内で生産されたもので
63％は海外からの輸入に頼っているということになります。
海外依存度が高ければ高いほど、輸入元の国が不作になってしまったり、
戦争などの情勢によって輸入ができなくなったりすると、
途端に食料不足になってしまいます。
戦後直後の日本の食料自給率は88％（1946年度）。
ところが、1965年度に73%の水準を記録して以降、緩やかに下がり始め、
2000年度以降は40％前後でほぼ横ばいに推移。
一方、海外に目を転じてみると、カナダは264％、オーストラリア224％、アメリカ130％、フランス127％（2013年度、農水省試算）などとなっており、
日本との差はあまりにも歴然としています。
2010年に当時の民主党政権が、
2020年までに食料自給率を50％に回復させるという目標を立てたものの、
2015年には目標値自体も自民党政権により、
45％に引き下げられているのです。
日本の食料自給率がここまで下がってしまった要因として考えられているのが、
急激な食生活の変化です。
かつて、日本人の主食といえばコメであったが、戦後の復興に伴い、
国が次第に豊かになっていくと食生活が欧米風に変化していき、
コメの消費が減る一方、肉やパンの需要が急激に増えていきました。
現在、コメの自給率は主食用において100％ですが、
牛肉に関しては36％。輸入に頼っている飼料で育ったものを除外すると、
牛肉の自給率は10％にまで下がります。
豚肉は49％、鶏肉は64％となっていますが、
同様に、外国産飼料で育てられたものを省くと
それぞれ6％、8％と著しく低いなります。
ほかにも、小麦14％、大麦9％、大豆7％、果実38％、
食用の魚介類55％、砂糖類34％、油脂類13％といった数字が、
国内におけるそれぞれの品目の自給率なのです。
