年始特別寄稿 03 日本人の食べ過ぎで2000年前のローマ帝国の二の舞になるかも

昨日、述べましたようにイスラエルでは信じられないような最先端技術を用いた

農業で海外輸出までしていますが、

その前に日本は先進国で最悪の食料自給率は37％（カロリーベースによる試算）です。

つまり日本で食べられているもののうち、37％が国内で生産されたもので、

残りの63％は海外からの輸入に頼っています。

主要先進国で最低の水準で輸入元の国が不作とか

戦争などの情勢によって輸入ができなくなったりすると、

途端に食料不足になってしまいます。

今回のコロナ禍でいち早く回復した中国、インドの農産物の需要が拡大し、

世界的な規模で食糧の争奪により、小麦などが急騰しています。

昨年、12月から日本はコロナ禍で海外からの渡航禁止により、

今度は農作業に従事する海外からの人材不足で作付けできず、野菜の高騰が予想されます。

自給率はカナダが264％、オーストラリア224％、アメリカ130％、フランス127％です。

日本の食料自給率は37％なので日本はせめて、

1965年度の73%の水準を戻すことが必要です。

この60年の日本の食生活は、外食産業の発展、

そして食生活が肉やパンの需要が急激し、

牛肉の自給率は10％、豚肉は49％、鶏肉は64％となってしまいました。

さらに洋食を支える小麦14％、大麦9％、大豆7％、果実38％、食用の魚介類55％、

砂糖類34％、油脂類13％となっています。

今回のコロナで油脂類も相当、値上がりをしています。

日本の自給率がアップしない理由は、高齢化による農業生産者の減少とともに

耕作放棄地の増加で農業そのものが衰退していることです。

農業の衰退は国家の衰退だということが未だに分からないのが日本なのです。

そこに2018年12月に発効したTPP（環太平洋パートナーシップ協定）や、

EUとの経済連携協定（EPA）により、参加国間での関税が撤廃されましたので、

海外産の農産物などが輸入しやすくなって、更に食料自給率は下がっています。

日本は農業を馬鹿にして、工業化に向けてひたすら走り通した日本のツケが今、

コロナ禍で大きな痛い刈り取りをしていく羽目になっています。

私はドイツに何度も行きましたが、首都ベルリン郊外の「週末の家」は

素晴らしいものです。

ベルリンを３０坪ばかりの農地にログハウスを建て、そこに果樹や野菜、

ハーブを植えて収穫し、加工します。

それがベルリンを囲んでいるのです。

ドイツには「日曜閉店法」があり、教会に行く日なので一切のお店は休みです。

そして多くの市民はこの週末の家で過ごします。

そしてドイツ農業を大事にし、農業従事者は尊敬されています。

同じ敗戦国でも日本とは真逆です。

日本では週休３日制の施行を検討しているようですが、

それはドイツのように

１・日曜閉店法のような休みに仕事をしない法律の作成

２・家庭菜園法を施行し、自給自足を促進させる

３・農民人口と農業優先をして自給率を上げる

４・食品廃棄を止めることです。

何と日本の食品廃棄は食品関連事業者が、752万tで、一般家庭で783万トン。

合計で食品廃棄物は1,535万t、食品ロスは612万tとなっています。

食品ロスの612万tは、61億2千万㎏キログラムで、

10kgのお米が6億1千2百万袋分となり、

これは世界全体が援助している食料の量の約2倍に相当するともいわれています。

またこの一般廃棄物処理費用は年間2兆円にも及ぶとのこと。

食べ過ぎと食品ロスは多くのロスを生み出しています。

超少食にしないと食べ過ぎでローマ帝国のように滅びます。

それをストップするには、超少食にするしかないのです。

それが「超少食ファスティング藤樹の宿」の使命です。